食品ロスを分かりやすく解説！食品ロスの原因と意外な問題点
最近、耳にする機会が増えた「食品ロス」。皆さんは食品ロスとは一体どのようなもので、なぜ問題視されているのかをご存じでしょうか？
食品ロスの問題点や、食品ロスの削減に向けて個人ができることについて解説していきます。
食品ロスとは？
食品ロスとは「まだ食べられるのに捨てられる食品」のことです。
世界では、全人口76億人のうち9人に1人、約8億2100万人が飢えに苦しんでいます。
その一方で、毎年およそ13億トンの食品が廃棄されています。これは、世界で生産される食品の3分の1の量にあたります。
食品ロスは単にもったいないというだけではなく、飢餓や環境汚染を始めとする様々な問題の原因と考えられ、世界的な課題として注目されています。
食品ロスと食品廃棄物の違いとは？
食品ロスと食品廃棄物は同じように使われる言葉ですが、実際には定義は大きく異なります。
食品ロスとは「まだ食べられるのに捨てられる食品」のことです。
飲食店での食べ残しや、スーパーやコンビニの賞味期限切れ商品が食品ロスにあたります。
一方、食品廃棄物とは捨てられた食べ物全般を指し、野菜の皮や種、魚の骨など一般的には食べない部分も含みます。
つまり、食べ物に関するゴミ全般を食品廃棄物、その中でもまだ食べられるのに廃棄された食品を食品ロスといいます。
日本の食品ロスの現状
令和2年4月に環境省より発表された食品廃棄物等及び食品ロス発生量の推計値によると以下のような結果が出ています。
上記推計値によると、捨てられた食品廃棄物のうち24％にあたる612万トンがまだ食べられるのに廃棄された食品ロスだったということになります。
この食品ロスを子どもも含めた国民一人当たりで割ると、お茶碗1杯分の食べられる食品を毎日捨てていることになります。
これだけ多い食品ロスですが、統計を始めた6年間で食品廃棄量も食品ロスも最小値。過去にはもっと多くの食品が廃棄されていました。
さらに、この食品ロスの推計値には、農家や漁港で生産調整や規格外のために捨てられた野菜や水産物、そして備蓄食品の廃棄は含まれていません。
そのため、実際の食品ロスはさらに多いことが考えられます。
食糧援助量よりも多い日本の食品ロス
世界には飢餓や食糧不足に苦しむ人々が8億2100万人（2017年）おり、WFP（国連世界食糧計画）が食料援助を行っています。
2018年にWFPが行った食料援助量は年間390万トン。その一方で、日本でまだ食べられるのに廃棄された食品ロスは612万トン。
つまり、飢餓や食糧不足で苦しむ地域に届けられた食糧の1.6倍もの食品が日本で廃棄されていたということになります。
出典：産業環境管理協会 資源・リサイクル促進センター
日本の食品ロス削減目標
最近、至る所で目にするSDGs。SDGsとは、持続可能な開発目標として世界のリーダーによって定められた国際社会共通の目標です。
食品ロスはSDGsの主要な柱として日本を含む先進国7カ国が積極的に改善することに合意し、国をあげて取り組んでいます。
日本ではSDGsにおける食品ロス削減目標として、「2000年度比（547万トン）で、2030年度までに半減させる」と農林水産省が発表しています。
食品ロス削減に向けて各国の対策
食品ロス削減に向けて、世界では様々な取り組みが行われています。こちらでは、各国の食品ロス削減への取り組みの一例をご紹介します。
【フランス】食品廃棄禁止法の制定
フランスでは、2016年2月に「食品廃棄禁止法」が制定されました。
一定以上の規模のスーパーなどで、賞味期限切れの食品を廃棄することを原則禁止とする法律が定められました。
慈善団体への寄付や、家畜の飼料や肥料などに活用することが義務付けられ、違反した場合には罰金が科せられます。
【スペイン】連帯冷蔵庫
スペインのバスク自治州のガルダカオでは、「連帯冷蔵庫」と呼ばれる公共の冷蔵庫が屋外に設置されています。
連帯冷蔵庫は、家庭や飲食店などで余った食品を自由に入れることができて、困窮者へ余った食品を届けることを目的としています。
冷蔵庫の中の食品はボランティアの方々によって定期的にチェックされていて、町の食品ロス削減に大きく貢献しています。
【オーストラリア】無料スーパー
🇦🇺オーストラリアでは2017年に世界初となる「無料スーパー」が開店しました。
賞味期限切れ前にも関わらず廃棄処分されてしまう食品を大手スーパーなどから譲り受けて無料で提供しています。
コンビニ程度の大きさの店内には野菜や果物、パンや菓子類などが並び、利用者は買い物かご一つまで持ち帰ることができます。生活困窮者への支援だけではなく、無料スーパーを通して食品ロスに対する問題意識を高める狙いもあります。
運営スタッフはボランティアで構成されており、家賃や光熱費は趣旨に賛同したビルのオーナーの厚意で無料で提供されました。
オーストラリアの無料スーパーが世界に与えた影響は大きく、日本でも東京の浅草に無料スーパーがオープンしました。
食品ロスはなぜ起こる？
世界全体の課題として掲げられている食品ロス削減ですが、食品ロスは何が原因となって、どのようにして起こっているのでしょうか？食品ロスが出る理由や背景について見ていきます。
食品ロスは企業から？家庭から？
日本人一人当たり毎日ご飯1杯分の食品ロスは、一体誰が捨てているのでしょうか？
食品ロスと言うと、恵方巻やクリスマスケーキの大量廃棄がニュースで取り上げられることが多いため、企業の過剰生産が食品ロスの原因だと思われがちです。
しかし実際には、日本の食品ロスの55％は事業から、残りの45％は家庭から出ています。
つまり、食品ロスのおおよそ半分は家庭から出ているということになります。
食品ロスを減らすにためは、事業者だけではなく、私たち消費者の取り組みも必要不可欠ということです。
事業から出る食品ロス
食品関連の企業は以下の4つに分けられます。
それぞれの事業において食品ロスが出る原因をあげてみます。
- 製造工程で廃棄する部分（パンのみみなど）
- 基準に満たない規格外品
- 賞味期限などの印字ミス
- 外装の破損
- 欠品を防ぐための商品の過剰生産
- 返品された商品
- 流通過程における汚損、破損
- 納品期限切れ
- 返品された商品
- 売れ残り
- 返品された商品
- 食べ残し
- 仕込みロス
食品が製造から販売されるまでの間には、たくさんの食品ロスの要因があります。中でも問題になっている２つの食品ロスの要因について解説していきます。
外観品質基準と規格外
外観品質基準とは、その名の通り見た目の基準を意味します。基準に満たない食品は規格外として扱われ、飼料化・肥料化されたり、廃棄処分されたりします。
食品の品質を守るというのは大事なことではありますが、日本では基準が高すぎることが問題になっています。
例えば、クッキーを例にとると、少し焦げ目の色が濃いものや、ほんの少し割れたもの、数ミリ大きかったり、小さかったりするものも規格外となります。
海外では販売されるような商品でも、品質基準が厳しい日本では廃棄されることも多くあります。企業だけではなく消費者も、規格外の基準について考えを改めていく必要があるでしょう。
また、製造のひとつ前の過程、農業や畜産でも規格外の食品ロスは発生します。
例えば、きゅうり。本来キュウリは曲がる性質でありながら、梱包や運搬の都合によりまっすぐに育つように品種改良が繰り返され、それでも生産過程で発生する曲がったキュウリは規格外として扱われます。
また、豚肉用の豚は体重115kg前後で出荷されますが、大きく太った豚や痩せた豚は、豚肉にはならずに殺処分されます。魚でも同様のことが行われています。
また、生産調整と呼ばれる食品廃棄もあります。
生産調整とは、農作物や漁獲などが豊作だった場合、市場に出す量を抑えることです。
「豊作貧乏」という言葉がありますが、豊作になると作物の市場価格が下がり、利益が下がってしまうためです。
市場に出なかった作物などは、そのまま廃棄処分されることも多くあります。肥料・飼料などにリユースされるのが理想的ですが、廃棄処分の方がコストがかからないなどの理由があります。
このように、規格外や生産調整によりたくさんの食品が廃棄されていますが、これらの食品廃棄は食品ロスとして計算されていません。
規格外や生産調整による食品ロスを合わせると、さらに多くの食べられる食品が捨てられていることになります。
食品ロスを減らすためには、企業だけではなく消費者の価値観を見直すことも必要と言えるでしょう。
3分の1ルール
日本の食品ロスの背景には、「3分の１ルール」という厳しい商慣習があります。
「3分の1ルール」とは、食品メーカー、小売り業者、消費者の3者が、食品の賞味期限を3分の1ずつわけ合うという考えから始まった商慣習です。
例えば、賞味期限が6カ月の食品を例にあげると、食品メーカーは製造した食品をスーパーなどの小売店に製造日より2カ月以内、賞味期限を4カ月以上残して納品しなくてはいけません。そして、小売店が販売できるのは製造日より4カ月以内、つまり賞味期限2カ月を切る前に販売しなければなりません。
このルールに基づくと、卸業者で食品の賞味期限が3カ月以上残っていても、納品期限は過ぎているためスーパーに出荷することができません。
このような商品の一部はディスカウントショップなどに卸されることもありますが、ほとんどの商品は廃棄処分され、食品ロスへとつながっています。
一方で、メーカーや卸業者は、欠品は許されないという意識から在庫を多めにもつ傾向にあります。
「3分の１ルール」は賞味期限切れの商品が店頭に並ばないようにするため、消費者を守るために生まれた商慣習ですが、このルールにより多くの食品ロスが発生しています。
他国にも同じようなルールは存在しますが、アメリカは2分の1、イギリスでは4分の3ルールと日本よりも緩い基準となっています。
この商習慣を変えるべく、イオンやイトーヨーカ堂、マックスバリューなどの大手スーパーや、コンビニ各社が一部の商品に2分の1ルールの適応を開始しています。
家庭から出る食品ロス
日本の食品ロスの半分は家庭から出る食品ロスです。
つまり、食品を扱う事業者と同じくらい、私たち消費者は生活の中で食品ロスを生み出していることになります。
家庭で食品ロスが発生する原因には、大きく3つあります。皮を余分にむくなどの「過剰除去」、作り過ぎによる「食べ残し」、消費・賞味期限が過ぎた食品をそのまま捨てる「直接廃棄」です。
過剰除去
家庭から出る食品ロスで最も多いのが｢野菜類｣、次に多いのが「果実類」です。
皮や種の周りを厚く剥いたり、古くなった部分を切り落とすなど、食べ残しのほかに調理過程で出る食品ロスが多いことも原因の一つでしょう。
例えば、白菜の黒い斑点は、ゴマ症といわれる白菜の生理現象です。ゴマ症はポリフェノールの塊で、もちろん食べても問題ありませんが、見た目の違和感から捨ててしまう方もいるようです。
また、ブロッコリーは茎まで食べることができますが、固いという理由で捨ててしまう方も多いでしょう。
食品を理解して食べる部分を増やすことで、食品ロスを減らすことができて、さらには食費の節約にもなります。
食べ残し
家庭から出る食品ロスの原因として、過剰除去の次に多いのが食べ残しです。食べ残しは作りすぎてしまったり、好き嫌いなどの理由が考えられます。
直接廃棄
賞味・消費期限切れにより、手をつけずに食品を捨てることを直接廃棄といいます。食品の買いすぎや冷蔵庫内の管理不足が原因となり、食品の直接廃棄につながります。
環境省の調べによると、世代や家族構成などで食品ロスが出る原因は異なり、3人以上の世帯よりも単身世帯の方が約2倍も食品ロスが多いという結果が出ています。
また、60歳以上の単身家庭では過剰除去が最も多く、29歳以下では食べ残しと直接廃棄が最も多いことも分かりました。
家庭で出る食品ロスは、私たち一人一人の意識改善で減らすことができます。まずはできることから始めてみて、少しづつ食品ロスを減らしていきましょう。
食品ロスはなぜ問題？
食品を廃棄することに罪悪感を感じる人や、もったいないと感じる方はたくさんいらっしゃいます。しかし、食品ロスが引き起こす問題や影響については、まだまだ知られていない部分も多いでしょう。
次に、食品ロスが環境に及ぼす影響やデメリットなど、食品ロスがなぜ問題視されているのかについて3つの視点から見ていきます。
地球温暖化と環境破壊
食品ロスは地球温暖化の原因でもある温室効果ガスの排出に関係しています。
食品廃棄物を埋め立て処理する際にはメタンガスが発生しますが、メタンガスには二酸化炭素の約25倍の温室効果があります。日本では食品廃棄物は燃却処理されていますが、海外ではほとんどが埋め立て処理です。
世界で年間13億トンの食糧が捨てられていることを考えると、埋め立ての際に発生するメタンガスだけではなく、それらの生産や運搬の際に排出された温室効果ガスも不要なものだったということになります。
食品ロスを減らすことは温室効果ガスの発生を減らすことになり、地球温暖化の防止につながっています。
また、森林破壊にも食品ロスは関係しています。作物をつくるために多くの農地開発が進められ、それと同時に森林破壊が進行しています。
食品ロスを減らすことで農作物の過剰生産を防ぐことができ、結果として森林破壊の抑制となることが期待できます。
さらに、食料の生産に必要となる水も、危機的な状況に陥ることが予想されています。
2050年には世界人口の約40％（40億人）が水不足や水で不便を感じる状態になると予測されており、東京を含むいくつかの都市が水不足に陥る可能性が指摘されています。
食品ロスが増えることで食品の過剰生産が増え、結果として限りある水資源の無駄遣いにつながっています。
飢餓問題と未来の食糧不足
世界では、人口の9人に1人が飢餓に苦しんでいます。では、世界的に見て食糧そのものが足りていないのでしょうか？
全世界で生産されている食糧は毎年およそ40億トン。これは地球上の全人口の食糧をまかなうのに十分な量です。
一方で、世界中では毎年およそ13億トンの食品が廃棄されているのが現実です。
2050年には世界の人口が97億人にまで増加すると予測されています。日本では少子化が問題視されていますが、世界的に見ると大幅な人口増加が予測されています。
そして、人口増加においてもっとも危惧されているのが「食糧不足」です。
2050年時点で現在の1.7倍の食糧が必要になる一方で、温暖化により食糧生産が減り、世界的な食糧不足が起こることが予測されています。
現在の日本では想像できないようなことですが、2020年に生まれた子どもが30歳になる頃には、食糧不足や水不足に悩まされる可能性があるということです。
今世界中で起きている飢餓問題と、近い将来起こりうる食糧不足の解決に向けて、私たち個人ができることは食品ロスを減らすことではないでしょうか？
税金の無駄遣いと経済損失
食品ロスにより失うものは、地球資源だけではありません。自治体が一般廃棄物の処理に要する経費は年間 2 兆円にも上りますが、一般廃棄物の半分近くは食品由来の廃棄物と言われ、 食品ロスを処分するために多額の税金が使われていることになります。
また、飲食店やスーパー、コンビニなどの売れ残りは、多くの場合家庭ごみと一緒に燃却処分されているため、それらの事業者が出す食品ロスは税金で処理していることになります。
さらに、事業者が食品ロスを処理するためにかかったコストは、当然ながら生産コストとして計上され、少なからず商品代金に影響しています。
つまり、私たち消費者は普段の買い物で食品ロスにかかる費用を負担していることになります。
また、京都市が行った試算によると、日本の家庭から出る食品ロスをお金に換算すると、年間1世帯当たり（4人で推計）約6万円になります。
世界的に見てみると、毎年捨てられている13億トンの食品の経済的損失は約84兆円と試算されています。日本の年間の国家予算（100兆円）の8割以上と考えると、どれだけ多くのお金や時間、労力が無駄になっているのかがよくわかります。
食品ロスを減らすために私たちができること
食品ロスの約45％が家庭から出ている中で、食品ロスを減らすために私たち個人にできることにはどのようなことがあるのでしょうか？
フードバンクへ寄付する
フードバンクという活動をご存じでしょうか？フードバンクとは、まだ食べられるのに廃棄される食品を集めて、福祉施設など食品を必要としてる団体や個人に届ける活動のことです。
フードバンク活動は、NPO法人やボランティア団体によって行われており、食品ロスの改善に大きな期待を寄せられています。
2019年に施行された食品ロス削減法においても、国がフードバンク団体を支援することが明言されています。
フードバンクへの食品寄付は、家庭で余っている食品を有効活用する方法の一つです。
フードバンクへの食品寄付には様々な方法があり、フードバンク団体へ直接持ち込む以外にも、フードドライブと呼ばれるイベントや、フードバンクポストという設置ボックスもあります。
最近ではダイエーやイオン、コープなどの大手スーパーでもフードドライブを開催しているので、お近くの店舗の情報を探してみましょう。
見切り品や割引商品を活用する
売れ残ったら捨てられてしまう見切り品や割引商品を買うことは、家計の節約になるだけではなく、食品ロスの削減に貢献していることにもなります。
今日食べるものであれば、食品ロスを減らすためにも見切り品を購入してみてはいかがでしょうか？
とは言え、安さにつられて必要以上の物を購入し、結果的に捨ててしまっては意味がありません。すぐに食べる食品と保存が必要な食品をうまく使い分けて買い物してみましょう。
冷蔵庫の中は7割まで
冷蔵庫の中が常にいっぱいで、中に何が入っているのか把握できていないという方も多いのではないでしょうか？「冷蔵庫のブラックボックス」と呼ばれるこの現象は、食品ロスの原因にもなっています。
今まで冷蔵庫を食品でいっぱいにしていた方は、冷蔵庫を7割まで減らすように意識してみましょう。食品が取り出しやすくなり、食品の管理がとても簡単になります。
また、賞味期限が短い食品は上段に、日持ちする食品は下段におくなど、冷蔵庫の中を上手に整理しておくことも大切です。
メニューを決めてから買い物に行くなど、不要な買い物をできるだけ抑えることが大切です。
家庭から食品ロスを減らすという意識は、食費の節約にもつながります。まずは、買ったものは全て食べきることから意識的に行っていきましょう。
余った食品は冷凍する
使い切れなかった食品や余った料理は、冷凍保存を有効活用していきましょう。
少人数の家庭では、野菜などを一度の料理で使い切れないことも多いでしょう。バラ売りで購入できれば良いですが、いつも必要分だけ購入できるとは限りません。
しかし、野菜やお肉、魚などの生鮮食品は、冷蔵庫の中で食品ロスになりやすい食品でもあります。
生鮮食品の中でも冷凍できるものは、冷凍保存を有効活用しましょう。野菜は皮はむいてカットした状態で冷凍しておくと、料理の時にはパっと使えて便利です。
冷凍すると何の食品か見た目で判断しづらくなるので、ジップロックやタッパーに付箋を貼ってメモしておきましょう。
お得に買い物できるフードシェアリング
食品ロスが社会問題として認識されるにつれて、フードシェアリングが注目を集めています。
フードシェアリングとは、飲食店や小売り店などが、売れ残りや規格外などの理由で出る余剰食品を安く提供するサービスです。2018年はフードシェアリングサービス元年と言われるほど、多くのサービスが登場しました。
フードシェアリングには大きく分けて二つのタイプがあります。
一つはOtameshiやKURADASHIのように、メーカーの規格外商品などを仕入れて通販で販売するタイプ。
もう一つは、TABETEやReduceGOなどのように、飲食店やパン屋さんなど余剰食品を食べてほしいお店と、安く購入したい人とをマッチングするサービスです。
フードシェアリングを上手く活用することで、食品を安く購入できるだけでなく、食品ロスの削減に貢献することができます。
外食にはドギーバッグを
ドギーバックとは、外食の際に食べきれなかった食品をお持ち帰りするための箱や袋のことです。
アメリカから始まったドギーバックですが、海外では既に広く普及しています。
ドギーバックのもともとの語源は、飲食店で食べ残した食品を持ち帰る際に、そのことを隠すために「犬のために持ち帰りたい」と言ったことからきています。
アメリカでは食べ残し食品を持ち返ることも多く、ドギーバッグを用意している飲食店はたくさんあります。
日本では、食べ残しを持ち帰ることに対して恥ずかしいという気持ちが強かったり、食中毒への懸念からまだまだ普及が遅れていますが、ドギーバックを取り入れる飲食店も少しづつ増えています。
また、エコバックのようにマイドギーバッグを持つ人も増えていて、外食における食品ロスの削減に今後期待が持てます。
最後に
食品ロスはもったいないというだけではなく、環境破壊や将来的な食料不足という点に関しても深刻な問題です。
また、食品廃棄物の処理にかかる税金や経済損失から見ても、食品ロス削減には大きな意味があります。
食品ロスは企業だけの問題ではなく、わたしたち一人ひとりが意識することで改善すべき問題です。まずは、食品ロスという問題を深く学び、家庭など身の回りで起きている食品ロスを減らしていくことが、未来を守ることにつながるのではないでしょうか。
